2013年02月13日

子育てが悲惨すぎる件について

子育てはお金がかかるのか?

結論から言う。子育てはお金がかかる。

自分の体験を通じて、書いていきたい。

まず、このお金がかかる、という事実を2つに分解してみた。
(1)子育てによる支出増
(2)子育てによる収入減

(1)については女性誌や、マネー誌などでファイナンシャル・プランナーが書いているのでここではあまり触れないことにする。まあ、試算によっていろいろ変わるのだが、大学まで全て公立だと2千万、大学まで全て私立だと4千万。医学部だと、6千万必要とかって計算だ。。

ここでは、(2)子育てによる収入減について書いていきたい。
我が家について言えば子育てで17%ほど減少した。ざっくり2割としておこう。ちなみに、我が家は共働き。妻は1時間の時短勤務だ。

しかし、妻が時短勤務とはいえ、全ての家事育児を妻に任せることは出来ない。というか、我が家は妻のほうが収入が高い。端的に言って、収入が高い者が長時間働くことが合理的な選択だ。収入の高い妻が、法定の時短勤務の枠を限界まで使うことは、(経済的には)合理的とはいえない。

収入の高い配偶者に最大限稼がせるには、収入の低い配偶者は積極的に家事育児に参加する必要がある。収入の高い配偶者(妻)の家事負担を最低にするには、収入の低い配偶者(夫)も勤務時間を減らし家事育児をせざるを得ない。残業をあきらめることも多い。他の人に仕事をお願いせざるをえないことも増える。

結果として夫婦双方ともに、労働時間を減らさざるを得なくなる。労働時間が減れば、成果物も減るし、人事評価にだって影響する場合もある。そして、収入の減少となる。繰り返すが、我が家の場合は2割弱減った。

では、収入の高い配偶者のみが働くという選択は?もちろん、それもありうるだろう。昭和的な仕事熱心なパパと専業主婦、というカップリングはこれにあたる。ママが家事育児に専念すればパパは仕事に全力を投入できる(かもしれない)。

しかし、この場合も、ママは仕事から離脱せざるを得ず、家計としての収入は減少する。しかも、パパ(またはママ)が働けなくなった場合のリスク耐性は共働きよりも確実に弱い。

というわけで、子育ては収入を減少させる可能性が非常に高い。各種手当てなど、減る収入の額に比べたらすずめの涙程度だ(少なくとも私の勤務先ではそうだ)。

(1級FPのくせに)実際に子育てをするまで収入が減少額までは十分に想定できていなかった。まして、2割近く減る、というのは想定外だった。

子供はかわいいかもしれないし、子育ては楽しいのかもしれない。しかし、子育てで(支出が増えるだけではなく)、収入も減るということを妊活時から意識する必要がある。そして、事前に減る収入分、約2割程度の収入減には耐えられる家計の体制を整えておいてもらいたい。
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